データ利用案内

2015年調査

2015年1月31日～2月17日に日本の一般住民を対象として電子タバコに関するインターネット調査を実施した。ここでは、電子タバコの認知および使用割合を知るための調査①（コホート１）と、電子タバコの詳細な使用実態を知るための調査②（コホート2および３）の2つの調査を同時に実施した。調査①では、アンケートの回答者（n=9055）のうち、不正回答（矛盾等）の認められた者（n=815）を除外した15-69歳の男女8240人が分析の対象者である。電子タバコの認知および使用の割合（％）を、性・年齢階級・喫煙状況別に計算した。インターネット調査データと一般住民を対象に実施した調査（国民生活基礎調査）データを併合して共変量調整する方法により、インターネット調査データの偏りを補正した。調査②では、アンケートの回答者（n=3201）のうち、電子タバコの使用経験がない者（n=800）、直近30日間に電子タバコを使用していない者（n=1068）、および不正回答の認められた者（n=608）を除外した、電子タバコ現在使用者748人が分析対象者である。
この分析の詳細については、下記原著論文（調査①）および厚労科研報告書としてまとめられている。

• Tabuchi T, Kiyohara K, Hoshino T, Bekki K, Inaba Y, Kunugita N. Awareness and use of electronic cigarettes and heat-not-burn tobacco products in Japan. Addiction 2016; 111(4): 706-13.

2016年調査

特記事項：2016年調査では、研究費不足のため、調査項目が少なく設定されているため、研究テーマの設定においては要注意。

2015年調査の回答者（ただし、回答者の一部には調査パネルから脱落した者もおり、その者には配信できない）に対し、追跡調査を2016年1月29日（金）に配信し、2016年2月15日朝に終了した。追跡調査実施期間中に3回、督促メールを配信した。回収率等については、JASTIS研究Study Profile論文（J Epidemiol 2019;29:444-50.）を参照のこと。

2017年調査

特記事項：2017年には追跡調査と新規ベースライン調査（n=6000）を実施した。追跡調査の後半には、調査項目を大幅に短縮したバージョンを配信する実験を実施した。そのため、短縮バージョンの回答者では、調査できていない項目もあり、分析の際にそのサンプルについてmissingカテゴリーを設定して対応する等の処理が必要となる。
2015年1-2月に実施した調査回答者への追跡調査（縦断調査Q1～Q49）2017/1/27（金）配信開始～2017/2/16まで（回収数6575）
注記：調査開始時に設問対象者の設定に一部不備があり、Q23～Q29で92人の回答が漏れた。2017/1/31から漏れた回答者に再調査を配信し、89人から回答が得られ、欠損値となったのは3人。

2017/2/17~2/27に設問数を減らしたバージョン（Q1～Q4、Q6～Q31、Q35、Q37、Q46、Q49）を未回答者へ配信した。

対象者減少を補完するための新規ベースライン調査を2017年2月24日～2017年3月13日に配信した。
対象者は2017年1月末時点で楽天リサーチのパネルメンバー。15-69歳男女から性年齢階級別におおよそ均等になるように合計6000人（内訳は下表のとおり。全国パネルからランダムに10代男女150人、2016年のタバコパネル回答者からランダムに20-24歳、25-29歳・・・・65-69歳男女それぞれ約285人）。

2018年調査

特記事項：追跡調査の後半には、調査項目を大幅に短縮したバージョンを配信する実験を実施した。そのため、短縮バージョンの回答者では、調査できていない項目もあり、分析の際にそのサンプルについてmissingカテゴリーを設定して対応する等の処理が必要となる。

2015年1-2月および2017年2月に実施したベースライン調査回答者への追跡調査（縦断調査Q1～Q70）2018/1/26（金）配信開始～2018/2/23まで（回収数10611　年齢異常などを除外後の人数）
2018年3月2日（金）～3月20日（火）まで上記対象者のうち未回答者を対象として、追跡調査（Q1－Q5、Q7-9、Q11-16、Q18、Q24-27、Q35、Q42、Q43、Q44、Q66、Q68-70に限定したバージョン）を配信（回収数　553）。

調査対象者

2019年調査

特記事項：2019年調査では、追跡調査と新規ベースライン調査で異なる項目部分を除き、共通部分の項目名が同じになるように質問番号を設定した。以前の調査では、同じ質問であっても追跡調査と新規ベースライン調査で質問番号が異なり、項目名を後から統一する必要があったが、その処理が必要なくなる。

2015年および2017年のベースライン調査回答者*への追跡調査を2019年2月2日（土）から配信開始し、2019年2月25日（月）に終了した（追跡調査の回収数9262件）。

＊調査対象者数と回収率
2015年および2017年のJASTIS研究ベースライン調査の回答者総数18103人のうち、2019年1月7日時点で、有効調査対象者が14825人、ブラックリストが432人、ドロップアウトが2846人であった。
回収率=9262/14825＝62.5％

●新規ベースライン調査
15-19歳、20-21歳、22-24歳を対象として2/27（水）配信開始～2019/2/28（木）まで（回収数　1738（=11000－9262）を15－19歳と20－24歳でなるべく均等になる形で回収）

2020年調査

2020年2月9日（日）に配信開始した。

2015～2019年の調査の全回答者（コホート1～5すべてを含む）のうち、2020年1月時点で調査会社から連絡することが可能であった14330人に対して、2020年2月9日～3月2日に追跡調査を実施し、9116人から回答が得られた（回収率＝9116/14330＝63.6％）。15-24歳のパネルメンバーに対して同一の調査票を用いた新規調査を2020年3月9日～3月15日に実施し、下記の年齢分布の回答者が得られた。

新規対象者数の提案は下記

2021年調査

2021年2月8日（月）に配信開始し、2月25日に調査を終了した。2015～2020年の調査の全回答者（JASTIS＋JACSIS）のうち、調査時点で調査会社から連絡することが可能であった32,827人に対して、2021年2月8～25日に追跡調査を実施し、24,059人から回答が得られた（回収率＝24,059/32,827＝73.3％）。15-69歳のパネルメンバーに対して同一の調査票を用いた新規調査を2020年2月25日に実施し、1,941人、追跡調査と合わせ合計26,000人の回答者が得られ次第終了した。

2022年調査

2022年2月1日に配信開始し、2022年2月28日に調査を終了した。
2015～2021年調査の全回答者（JASTIS＋JACSIS）のうち、調査時点で調査会社から連絡することが可能であった39,998人に対して、2022年2月1～28日に追跡調査を実施し、28,776人から回答が得られた（回収率＝28,776/39,998＝71.9％）。
18-49歳のパネルメンバーに対して同一の調査票を用いた新規調査を2022年2月23～28日に実施し、4,224人、追跡調査と合わせ合計33,000人の回答者が得られ次第終了した。

2023年調査

2023年2月6日に配信開始し、2022年2月27日に調査を終了した。
2015～2023年調査の全回答者（JASTIS＋JACSIS）のうち、調査時点で調査会社から連絡することが可能であった44,681人に対して、2023年2月6～27日に追跡調査を実施し、28,437人から回答が得られた（回収率＝28,437/44,681＝63.6％）。
15-79歳のパネルメンバーに対して同一の調査票を用いた新規調査を2022年2月25～27日に実施し、5563人、追跡調査と合わせ合計34,000人の回答者が得られ次第終了した。

JASTIS研究調査票一式

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• JASTIS2022調査票
• JASTIS2021調査票 追跡新規共通 変数名なし [1.59MB]
• JASTIS2020調査票 追跡新規共通 変数名付き [3.29MB]
• JASTIS2019調査票 追跡対象者用 [4.36MB]
• JASTIS2019調査票 新規対象者用 [4.37MB]
• JASTIS2018調査票 追跡対象者用 変数名付き [3.28MB]
• JASTIS2018調査票 追跡対象者用 [3.27MB]
• JASTIS2017調査票 追跡対象者用 変数名付き [8.03MB]
• JASTIS2017調査票 追跡対象者用 [8.02MB]
• JASTIS2017調査票 新規対象者用 変数名付き [8.03MB]
• JASTIS2017調査票 新規対象者用 [8.02MB]
• JASTIS2016調査票 [49.9KB]
• JASTIS2016調査票 変数名付き [49.4KB]
• JASTIS2015調査票 [82.1KB]
• JASTIS2015調査票 変数名付き [90.7KB]